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2018-08-15 07:08

働き方

働き方の多様化でオフィス環境も変化、フリーアドレス導入に関する調査

フリーアドレス導入による変化

シービーアールイー株式会社は8月10日、「フリーアドレス導入によるオフィス構築の変化」を発表。働き方の多様化により、オフィス環境の整備は生産性の向上を目的に行われていることが明らかになった。

フリーアドレス導入率は2年前の1.6倍

レポートは、同社が毎年実施している「オフィス利用に関するテナント意識調査2018」の結果から、フリーアドレス導入の現状と、オフィススペースのあり方を考察したものだ。

従業員の働き方改革として、在宅勤務など、社員が個々に机を持たないオフィススタイル「フリーアドレス」を導入する、あるいは導入を予定している企業が増加。同調査でも導入率は2015年と比べ1.6倍の増加となっている。

社員の生産性が目的

ビジネス・プロセス・アウトソーシングを導入している、あるいは予定がある企業は70%。コワーキングスペースなどの共有オフィスを導入しているのは10%、予定しているのは25%。

導入の理由には社員の働き方やコラボレーションにかかわる「生産性や働き方」が84%。イノベーションを推進する「組織のあり方」が57%、「コストの削減・抑制」が39%だ。また在宅勤務を導入しているのは64%となっている。

業種別ではIT関連が70%と最も高い導入率となっており、地域別では東京23区が47%、地方都市では31%だ。

(画像はプレスリリースより)

外部リンク

シービーアールイー株式会社のプレスリリース
https://www.cbre.co.jp/

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