ドローンを飛ばす上で、気になるのが最高飛行高度です。最高高度は、目的や使用用途によって変わってくるため、把握しておくことが重要です。ここでは、ドローンの最高高度について制限や規制とともに解説します。
ドローンの最高高度とは?
ドローンの最高高度とは、ドローンが飛行可能な高度の上限を指します。最高高度には、法的な規制が設けられている場合がありますが、それに加えて、ドローンの種類や機能、使用用途、飛行場所などに応じて、最高高度が定められることもあります。
最高高度の定義と変更方法
ドローンの最高高度について、一般的には「地上高」と「海抜」の2つの観点から考えられます。
地上高について
地上高は地面からドローンがどの程度の高度にあるかを表します。
地形の高低差によっても変化します。たとえば、山脈や峡谷などの地形がある場合には、地上高は地形の高さに応じて変化します。
海抜について
海抜は地球の平均海面からの高度を表します。海抜はGPSを利用して、ドローンがどの程度の高度に位置しているかを計測し、その高度を平均海面からの高度に変換します。
航空法においては、ドローンの飛行高度の制限は地上高で設定されることが一般的です。しかし、空港周辺や重要施設周辺など、ドローンの飛行が禁止される場所では、海抜による制限も設けられることがあります。海抜の制限がある場合、地上高と海抜の両方を考慮して、飛行が許可される高度が定められるため、しっかりと確認することが重要です。
たとえば、ドローンが10mの高度で飛行している場合、地上高は10mとなりますが、その位置が海抜100mの場所であれば、総合的な海抜は110mとなってしまいます。
目的や使用用途によって異なる最高高度
ドローンの目的や使用用途によって、飛行高度の制限が異なります。以下に一般的な使用用途に応じた高度制限の例を示します。
レジャー・商業目的のドローン飛行
レジャーや商業目的でドローンを使用する場合、日本における航空法での制限は150mとなっています。150m以上の高度でドローンを操縦したい場合には、航空法に基づく申請が必要であり、航空局から許可を得る必要があります。
災害調査や測量などの特殊目的のドローン飛行
災害調査や測量などの特殊目的でドローンを使用する場合は、許可を受けることで高度制限が緩和される場合があります。
軍事目的のドローン飛行
軍事目的のドローン飛行については、国によって異なりますが、一般的には高度制限がないか、非常に高い高度まで飛行が可能な場合があります。
ただし、上記のような高度制限はあくまでも一例であり、国や地域によって異なる場合があります。また、安全やプライバシーの観点から、あらかじめ設定された高度制限に従うことが必要です。
ドローン飛行の制限や規制について
ドローンの飛行には、最高高度だけでなく、様々な制限や規制が設定されています。これは、ドローンが一般的に世の中に普及してきた今、誰もが安心してドローンを使うために必ず守らなければなりません。ここからは、国内におけるドローンの法規制と注意点について解説していきます。
国内でのドローン飛行における法規制
国内でのドローン飛行には、様々な法規制が存在します。以下に、主な法規制について解説します。
特別措置法
2016年に施行された「ドローンの飛行等に関する特別措置法」により、国土交通省がドローンの飛行に関する基準を定め、規制が行われるようになりました。法律では、ドローンの飛行に関して登録、許可、事前届出、フライトプランの提出などの義務が規定されています。
空港周辺の規制
国内の空港周辺では、ドローン飛行が原則禁止されています。
人の集まる場所の規制
ドローン飛行においては、人の集まる場所での飛行が禁止されています。具体的には、スタジアムや運動場、公園などの人の集まる場所や、イベント会場などが該当します。
夜間飛行の禁止
国土交通省は、ドローンの夜間飛行を禁止しています。ただし、災害や調査などの必要性がある場合は、特例的に許可されることがあります。
以上が、国内でのドローン飛行に関する主な法規制です。ドローンを飛行する際には、これらの法規制を遵守することが求められます。
ドローンの最高飛行高度に関する規制
前述の通り、日本国内においてドローンを飛行する際には、原則として150m以内と定められています。150mというと意外と低く感じるかもしれませんが、建物で考えると高層ビルの42階分に当たり、相当な高さになります。もし、150m以上の高度でドローンを飛行させたい場合には、特定の手続きが必要になります。まず、ドローンを飛行させる場所を管理している空域管理者を特定して、日程や条件などを調整しなければなりません。次に、その場所を管轄している空港事務所に申請するのですが、その際にも飛行エリアの詳細な座標を作成するなど、かなり煩雑で根気の必要な作業になっています。このように、150m以上の高度でドローンを飛行させるにはハードルが高いため、ご自身の使用目的に応じて飛行高度を設定するようにしましょう。
制限を守るための注意点
ドローンを飛行する際には、法規制を遵守することが求められます。以下に、ドローンに関する規制を守る上での注意点をいくつか紹介します。
飛行可能なエリアを事前に確認する
ドローンの飛行制限がある場合は、飛行可能なエリアを事前に確認することが重要です。国土交通省が運営する「ドローン空撮地図」などのサイトやアプリを利用して、飛行可能なエリアを確認しましょう。
飛行制限がある場所では飛行をしない
空港周辺や人の集まる場所など、飛行制限がある場所では、ドローンを飛行しないようにしましょう。飛行禁止区域に侵入した場合、法的な罰則が課せられることもあるため、十分に注意してください。
最高飛行高度に気を付ける
最高飛行高度に関する規制を守り、150m以下での飛行に留めましょう。また、地方自治体によっては、最高飛行高度がさらに低く設定されている場合もありますので、地域によって異なる規制にも注意が必要です。
飛行に必要な手続きを行う
一部の場合では、ドローンの飛行に必要な手続きを行う必要があります。例えば、国内において商業目的でドローンを飛行する場合は、特別措置法に基づく手続きが必要になりますので、必ず確認して手続きを行いましょう。
周囲の安全に配慮する
ドローンを飛行する際には、周囲の安全に配慮することが大切です。人や建物、車両などに接近しないようにし、周囲の状況を十分に確認した上で飛行するようにしましょう。
以上が、ドローンに関する規制を守る上での注意点です。規制を遵守し、周囲の安全に配慮しながら、安全かつ合法的にドローンを飛行させるようにしましょう。
機種によって運用限界高度(最高飛行距離)は異なる
ここまで、国内の法規制をベースにドローンの最高高度について解説してきました。しかし、法規制とは別に、ドローンの機種によって個別に運用限界高度(最高飛行距離)というものが定められています。運用限界高度とは、上空の大気圧や風、またコントローラーの伝送距離などによって決まるドローンのスペックの一つです。そのため、ドローンを選ぶ上では必ずチェックする必要がある項目となっています。そこで、ここからは運用限界高度の高いおすすめのドローンについて解説していきます。
高いところでドローンを飛ばしたいならDJI製
DJI社は世界3大ドローンメーカーの一つで、全世界の約7割のシェアを誇ると言われています。DJI製のドローンは高品質のカメラや長距離フライト能力など、多数の特徴を備えており、大変人気となっています。以下に、DJI製のおすすめドローンを2つ紹介します。
DJI Mini 3
DJI Mini 3は2022年12月に発売された機種で、重量は249gと比較的軽量、運用限界高度が最大で海抜4000mと非常に高い高度でも使用できるという特徴を持っています。また、バッテリーも最大51分の大容量、カメラは1200万画素と、初心者でも本格的な撮影ができると人気の商品です。
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DJI Mavic 3 Classic
DJI Mavic 3 Classic2022年11月に発売された機種で、重量895gと大型ですが、運用限界高度は驚異の海抜6000mとなっています。富士山の標高が3776mですので、日本国内であればどこでも問題なく使用できるでしょう。その他の機能も充実しており、搭載されている4/3型CMOS Hasselbladカメラでは、まるで映画のワンシーンのような映像を撮影することができます。様々な機能を搭載しているため、初心者が全てを扱うのは難しく、中級者から上級者向けの商品となっています。
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まとめ
ドローンの最高高度は目的や使用用途によって異なります。飛行には国内の法規制や制限があります。適切な知識とマナーを持って、安全な飛行を心がけましょう。
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