ドローンの最高高度は？おすすめはDJI！制限や規制について解説！

ドローンを飛ばす上で、気になるのが最高飛行高度です。最高高度は、目的や使用用途によって変わってくるため、把握しておくことが重要です。ここでは、ドローンの最高高度について制限や規制とともに解説します。

ドローンの最高高度とは？
1. 最高高度の定義と変更方法
2. 目的や使用用途によって異なる最高高度
ドローン飛行の制限や規制について
機種によって運用限界高度（最高飛行距離）は異なる
1. 高いところでドローンを飛ばしたいならDJI製
まとめ

ドローンの最高高度とは？

ドローンの最高高度とは、ドローンが飛行可能な高度の上限を指します。最高高度には、法的な規制が設けられている場合がありますが、それに加えて、ドローンの種類や機能、使用用途、飛行場所などに応じて、最高高度が定められることもあります。

最高高度の定義と変更方法

国土交通省HPから引用

ドローンの最高高度について、一般的には「地上高」と「海抜」の2つの観点から考えられます。

地上高について

地上高は地面からドローンがどの程度の高度にあるかを表します。

建物や樹木などの障害物がある場合には、その障害物の高さを基準に計測されることがあるので注意が必要です。
地形の高低差によっても変化します。たとえば、山脈や峡谷などの地形がある場合には、地上高は地形の高さに応じて変化します。

海抜について

海抜は地球の平均海面からの高度を表します。海抜はGPSを利用して、ドローンがどの程度の高度に位置しているかを計測し、その高度を平均海面からの高度に変換します。

海抜は地上高とは異なり、地形の高低差や障害物の高さによって影響を受けません。ただし、GPS信号が届かない場所では、正確な海抜の計測ができない場合があるので注意が必要です。

航空法においては、ドローンの飛行高度の制限は地上高で設定されることが一般的です。しかし、空港周辺や重要施設周辺など、ドローンの飛行が禁止される場所では、海抜による制限も設けられることがあります。海抜の制限がある場合、地上高と海抜の両方を考慮して、飛行が許可される高度が定められるため、しっかりと確認することが重要です。

たとえば、ドローンが10mの高度で飛行している場合、地上高は10mとなりますが、その位置が海抜100mの場所であれば、総合的な海抜は110mとなってしまいます。

目的や使用用途によって異なる最高高度

ドローンの目的や使用用途によって、飛行高度の制限が異なります。以下に一般的な使用用途に応じた高度制限の例を示します。

レジャー・商業目的のドローン飛行

レジャーや商業目的でドローンを使用する場合、日本における航空法での制限は150mとなっています。150m以上の高度でドローンを操縦したい場合には、航空法に基づく申請が必要であり、航空局から許可を得る必要があります。

災害調査や測量などの特殊目的のドローン飛行

災害調査や測量などの特殊目的でドローンを使用する場合は、許可を受けることで高度制限が緩和される場合があります。

災害発生時には、避難経路の確保や災害状況の把握などを目的に、地上高150mを超えてドローンを飛行することが認められる場合があります。

軍事目的のドローン飛行

軍事目的のドローン飛行については、国によって異なりますが、一般的には高度制限がないか、非常に高い高度まで飛行が可能な場合があります。

ただし、上記のような高度制限はあくまでも一例であり、国や地域によって異なる場合があります。また、安全やプライバシーの観点から、あらかじめ設定された高度制限に従うことが必要です。

ドローン飛行の制限や規制について

ドローンの飛行には、最高高度だけでなく、様々な制限や規制が設定されています。これは、ドローンが一般的に世の中に普及してきた今、誰もが安心してドローンを使うために必ず守らなければなりません。ここからは、国内におけるドローンの法規制と注意点について解説していきます。

国内でのドローン飛行における法規制

国内でのドローン飛行には、様々な法規制が存在します。以下に、主な法規制について解説します。

日本のドローン航空法について解説｜制限事項や登録方法について

日本のドローン航空法に関する制限事項や登録方法、安全対策などについて解説します。ドローンを飛ばす際には、法律やルールを遵守し、安全に飛行することが大切です。

特別措置法

2016年に施行された「ドローンの飛行等に関する特別措置法」により、国土交通省がドローンの飛行に関する基準を定め、規制が行われるようになりました。法律では、ドローンの飛行に関して登録、許可、事前届出、フライトプランの提出などの義務が規定されています。

空港周辺の規制

国内の空港周辺では、ドローン飛行が原則禁止されています。

具体的には、空港の上空5km以内や、離着陸経路上方3km以内、または航空機の進入経路上方10km以内にある空域などが、ドローン飛行禁止区域となっています。

人の集まる場所の規制

ドローン飛行においては、人の集まる場所での飛行が禁止されています。具体的には、スタジアムや運動場、公園などの人の集まる場所や、イベント会場などが該当します。

夜間飛行の禁止

国土交通省は、ドローンの夜間飛行を禁止しています。ただし、災害や調査などの必要性がある場合は、特例的に許可されることがあります。

以上が、国内でのドローン飛行に関する主な法規制です。ドローンを飛行する際には、これらの法規制を遵守することが求められます。

ドローンの最高飛行高度に関する規制

前述の通り、日本国内においてドローンを飛行する際には、原則として150m以内と定められています。150mというと意外と低く感じるかもしれませんが、建物で考えると高層ビルの42階分に当たり、相当な高さになります。もし、150m以上の高度でドローンを飛行させたい場合には、特定の手続きが必要になります。まず、ドローンを飛行させる場所を管理している空域管理者を特定して、日程や条件などを調整しなければなりません。次に、その場所を管轄している空港事務所に申請するのですが、その際にも飛行エリアの詳細な座標を作成するなど、かなり煩雑で根気の必要な作業になっています。このように、150m以上の高度でドローンを飛行させるにはハードルが高いため、ご自身の使用目的に応じて飛行高度を設定するようにしましょう。

制限を守るための注意点

ドローンを飛行する際には、法規制を遵守することが求められます。以下に、ドローンに関する規制を守る上での注意点をいくつか紹介します。

飛行可能なエリアを事前に確認する

ドローンの飛行制限がある場合は、飛行可能なエリアを事前に確認することが重要です。国土交通省が運営する「ドローン空撮地図」などのサイトやアプリを利用して、飛行可能なエリアを確認しましょう。

飛行制限がある場所では飛行をしない

空港周辺や人の集まる場所など、飛行制限がある場所では、ドローンを飛行しないようにしましょう。飛行禁止区域に侵入した場合、法的な罰則が課せられることもあるため、十分に注意してください。

最高飛行高度に気を付ける

最高飛行高度に関する規制を守り、150m以下での飛行に留めましょう。また、地方自治体によっては、最高飛行高度がさらに低く設定されている場合もありますので、地域によって異なる規制にも注意が必要です。

飛行に必要な手続きを行う

一部の場合では、ドローンの飛行に必要な手続きを行う必要があります。例えば、国内において商業目的でドローンを飛行する場合は、特別措置法に基づく手続きが必要になりますので、必ず確認して手続きを行いましょう。

日本のドローン登録方法と手続きについて解説｜手軽に始める登録の手順と注意点

日本のドローン登録方法と手続きについて解説します。登録の手順や注意点について知り、安全かつ合法的にドローンを飛ばしましょう。

周囲の安全に配慮する

ドローンを飛行する際には、周囲の安全に配慮することが大切です。人や建物、車両などに接近しないようにし、周囲の状況を十分に確認した上で飛行するようにしましょう。

以上が、ドローンに関する規制を守る上での注意点です。規制を遵守し、周囲の安全に配慮しながら、安全かつ合法的にドローンを飛行させるようにしましょう。

機種によって運用限界高度（最高飛行距離）は異なる

ここまで、国内の法規制をベースにドローンの最高高度について解説してきました。しかし、法規制とは別に、ドローンの機種によって個別に運用限界高度（最高飛行距離）というものが定められています。運用限界高度とは、上空の大気圧や風、またコントローラーの伝送距離などによって決まるドローンのスペックの一つです。そのため、ドローンを選ぶ上では必ずチェックする必要がある項目となっています。そこで、ここからは運用限界高度の高いおすすめのドローンについて解説していきます。

高いところでドローンを飛ばしたいならDJI製

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DJI Mavic 3 Classic2022年11月に発売された機種で、重量895gと大型ですが、運用限界高度は驚異の海抜6000mとなっています。富士山の標高が3776mですので、日本国内であればどこでも問題なく使用できるでしょう。その他の機能も充実しており、搭載されている4/3型CMOS Hasselbladカメラでは、まるで映画のワンシーンのような映像を撮影することができます。様々な機能を搭載しているため、初心者が全てを扱うのは難しく、中級者から上級者向けの商品となっています。